東日本大震災における全美の活動
2011（平成23）年に発生した東日本大震災では、文化庁の呼びかけによって東北地方太平洋沖地震被災文化財等救援委員会が組織され、文化財レスキュー事業が実施されました。
全国美術館会議はこの事業に積極的に協力するとともに、独自に東日本大震災復興対策委員会を設置して募金活動等により必要な資金を確保し、美術品を中心に被災文化財の保全や被災地域の美術館等への復興支援活動を展開しました（→「全国美術館会議 東日本大震災 救援・支援活動」ウェブサイトアーカイブ）。
2014（平成26）年5月には、被災地域のミュージアムの被害状況やその影響についてアンケート調査および実地調査を行い、『全国美術館会議 東日本大震災美術館・博物館総合調査報告（PDF：24.7MB）』としてまとめました。
また文化財レスキュー事業参加者の生の声を記録して将来の参考とするため、2015（平成27）年3月に、『全国美術館会議 東日本大震災 文化財レスキュー事業記録集（PDF：16.2MB）』を刊行しました。
その後、2017（平成29）年に東日本大震災復興対策委員会としての活動を終了し、新たに災害対策委員会を発足させて、将来の大災害に備えて活動を続けています。
全国美術館会議はこの事業に積極的に協力するとともに、独自に東日本大震災復興対策委員会を設置して募金活動等により必要な資金を確保し、美術品を中心に被災文化財の保全や被災地域の美術館等への復興支援活動を展開しました（→「全国美術館会議 東日本大震災 救援・支援活動」ウェブサイトアーカイブ）。
2014（平成26）年5月には、被災地域のミュージアムの被害状況やその影響についてアンケート調査および実地調査を行い、『全国美術館会議 東日本大震災美術館・博物館総合調査報告（PDF：24.7MB）』としてまとめました。
また文化財レスキュー事業参加者の生の声を記録して将来の参考とするため、2015（平成27）年3月に、『全国美術館会議 東日本大震災 文化財レスキュー事業記録集（PDF：16.2MB）』を刊行しました。
その後、2017（平成29）年に東日本大震災復興対策委員会としての活動を終了し、新たに災害対策委員会を発足させて、将来の大災害に備えて活動を続けています。